
公開日 2026.02.10
近年、企業変革にはテクノロジー導入だけでなく、独特の組織文化の構築も含まれるという指摘が増えています。そして、成功企業に共通する組織文化を象徴する概念として、「ギーク思考」※1という、変化の激しい時代における新しい経営手法が提唱されていることをご存じでしょうか。
※1『ギーク思考:圧倒的な結果を出す型破りな思考法』マカフィー・アンドリュー著・小川敏子訳、日経BP日本経済新聞出版(2025)
ギーク思考の中核は、科学(Science)、オーナーシップ(Ownership)、スピード(Speed)、オープンネス(Openness)の4つです。科学とは、直感や経験に頼るのではなく、データやエビデンスに基づいて意思決定を行う姿勢を指します。
オーナーシップは、従業員一人ひとりが主体性を持って判断・行動する文化です。スピードは、計画に固執せず仮説検証を高速で回すこと、オープンネスは情報共有と率直な議論を重視する姿勢を意味します。これらはいずれも、従来の階層的で慎重すぎる組織運営とは対照的です。

ギーク思考は主としてテック企業からもたらされた知見ですが、テック企業だけに限らず、企業経営の質を高める普遍的な枠組みとして機能しうる点が興味深いと思います。例えば、会計情報を例に挙げてみましょう。
ここで、会計情報を単なる結果報告ではなく、経営判断を支えるデータの一つとして活用することができれば、数字を根拠に議論し、仮説を検証する姿勢、まさにギーク思考の「科学」「オープンネス」を体現でき、かつ、中小企業においても十分に導入可能な発想としてギーク思考を活用できることになります。
一方で、タイで経営をしている身として、この考え方をタイの企業経営実務や文化にそのまま当てはめるのは容易ではないことも想像がつきます。
実務上、会計情報がタイムリーに作成されているとは言えないケースもありますし、タイ社会には年長者への配慮や対立回避の傾向があり、率直に意見を述べることを良しとしない文化も根強く存在します。そのため、オープンな議論やデータに基づく反証が、現場で抵抗を受ける可能性は否定できません。
しかし逆に言えば、ここにこそブレイクスルーの可能性があります。会計情報をはじめとしたデータを共通言語として、個人の意見ではなく「事実」に基づいて議論することで、文化的摩擦を和らげながら意思決定の質を高めることができるかもしれません。
従業員の主体性を少しずつ引き出し、実験と改善を重ねる運営ができれば、従来型の経営から一歩抜け出す契機となるでしょう。そして、他社と比べた場合の優位性も確保できるかもしれません。
私自身ギーク思考を興味深くとらえた一方、この考え方をそのまま導入するのではなく、自社の文化や現場に合わせて置きかえ、試していく姿勢が求められているように感じます。
中小企業の経営者としてまた考えることが一つ増え、経営がまた楽しみになりました。皆さんの会社では、ギーク思考をどう捉えられるでしょうか。
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Biz Wings
CEO & Founder
倉地 準之輔 氏
監査法人、外資系企業勤務を経て2013年来タイ。2015年にBizWings (Thailand)Co., Ltd.を設立。在タイの複数公的機関でアドバイザーを務める。公認会計士(日本)。経営学博士(DBA)。
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