2024年6月ビジネスコース Day3-PM|6/20[木] 経営課題としての育成について考える

2024年6月ビジネスコース Day3-PM|6/20[木] 経営課題としての育成について考える

公開日 2024.04.22

「ビジネスコース」はタイで活躍するビジネスマンに向けた4日間(2024年6月18日〜21日開催)の集中講座です。各分野の専門家が講師を務め、タイでのビジネスに必要な基礎知識から、人事や労務、会計などの専門知識を短期間で一気に習得することができます。

>>>「ビジネスコース」のその他の講座はこちら

3日目午後|経営課題としての育成について考える

この講座では人材育成・組織開発のプロフェッショナルであるJMACの勝田氏を講師に迎え、タイにおける人材育成について解説します。

タイは日本との親和性が高く、海外駐在先として最も環境が恵まれているといわれ、また多くの企業で駐在希望先の上位にラインクインします。一方でASEANの複数の国に駐在経験のある人達の間では「最も人材育成が難しい」と言われているのもタイです。客観的なデータと先人たちの経験から、そこにある複雑に絡み合った様々な要因を解き明かしていきます。主に育成する側、育成が進む組織を作る側である日本人幹部が俯瞰しておさえるべきポイントと具体的実践事例を解説し、共に考えて参ります。

こんな方におすすめ

・タイに赴任したばかりの新人駐在員 / これから赴任予定の方
・在タイ日系企業の経営者 / 管理職の方
・タイ人従業員のマネージメントで悩んでいる方

※2023年6月に開催したビジネス講座と同内容になります。

スピーカー

勝田 博明 氏

JMAC (Thailand) Co., Ltd. 社長、シニアコンサルタント
全能連認定 マスター・マネジメント・コンサルタント

エンジニア職を経て、2001年、(株)日本能率協会コンサルティングに入社。組織開発として「知的生産性の向上と組織風土の活性化」の支援に一貫して携わる。主な専門領域は、日系企業の海外拠点における組織と人の知的生産性向上、組織風土の活性化、現地化促進、人事制度改革・運用支援、開発期間短縮など。 2010年から現職。タイのみならずシンガポール、マレーシア、フィリピン、ベトナムなどで生産性向上、仕組みづくり、風土醸成、実行習慣化などの支援を展開している。タイ国内での組織開発対象者は日本人・タイ人合計実人数で2000名を超える。

開催概要

名称

経営課題としての育成について考える

日時

2024年6月20日(木)14:00~17:30

主催

THAIBIZ

言語

日本語

形式

ハイブリッド(オフライン会場 / オンライン)

会場

[オフライン会場] Mediator内セミナールーム(Map) [オンライン] Zoom

定員

[オフライン会場] 30名 [オンライン] 500名

参加費

有料会員:無料
無料会員:2,800 THB + VAT 7%

申込方法

下記申込フォームよりご登録ください。

※ 会場に人数制限があるため、お申込みいただいた時点では参加の確定ではございません。事務局より別途お送りするご案内のメールをもって参加確定とさせていただきます。無料会員の方は申し込みいただいた後、事務局よりお支払いのご案内をいたします。

【申込〆切】
6月11日(火)18:00

注意事項

※参加に関する注意事項
同業他社および競合企業にあたる方のご参加はお断りさせていただく場合がございます。予めご了承ください。

【キャンセルについて】
申込み後、やむを得ない理由によりキャンセルされる場合は事務局までご連絡ください。

THAIBIZ運営事務局
Email:info@th-biz.com

【キャンセルポリシー】
お客様の都合によるキャンセルの場合、キャンセルポリシーに基づき以下のキャンセル料が発生します。申込み前に必ずご確認ください。
▶︎ 連絡なしの不参加:参加費の100%
▶︎ 参加確定連絡後のキャンセル:参加費の100%
▶︎ 申込み後〜弊社からの参加可否連絡までのキャンセル:無料

※当社都合による開催キャンセルについては参加費を全額返金いたします。

【個人情報の取り扱いについて】
株式会社メディエーター(以下「当社」)が開催する本イベントに参加いただくにあたり、必要に応じた個人情報の提供をお願いしております。ご入力いただいた個人情報は、当社が取得し、当社の個人情報保護方針に従って取り扱います。

<個人情報の利用目的>
①イベントの実施・運営
②イベントに関するアンケートの実施及び情報共有
③イベント及びサービスに関するご案内

なお、共催企業へは、以下のとおり個人情報を提供します。
1) 提供先
- JMAC (Thailand) Co., Ltd.
2) 提供する個人情報の項目
E-mailアドレス、氏名、貴社・貴団体名、業種、アンケート内容等

TOP

SHARE